夏のオリンピック開催地は次はどこ？2028ロス・2036候補の真相

パリオリンピック2024の熱狂と数々の課題が刻まれた夏を経て、世界のスポーツ界の視線はすでに次なるステージへと向けられています。2年後の2028年に迫るロサンゼルス、続く2032年の豪州ブリスベンと、すでに開催が確定しているメガシティがある一方で、メディア各社や国際政治の舞台で今まさに水面下の激戦が繰り広げられているのが「2036年大会」の誘致レースです。

かつてのように巨額のロビー活動と派手なプレゼンテーションで票を競い合った選考風景は一変し、国際オリンピック委員会（IOC）の選定ルールは根本的な大改革を遂げました。歴代の開催地が辿ってきた光と影を振り返りつつ、決定プロセスの裏側や有力候補都市の思惑、そして気になる「日本再招致の可能性」まで、現地報道と公式発表資料を基に徹底的に解き明かします。

📌 【この記事の重要ポイントまとめ】

• 要点1：2028年ロサンゼルス、2032年ブリスベンに続く「2036年夏季五輪」はインド、カタール、サウジアラビア、トルコなどが名乗りを上げ、地政学マネーが交錯する激戦区となっている。
• 要点2：従来の「IOC総会での決選投票」は廃止され、将来開催地委員会との水面下での協議（対話プロセス）による事実上の指名方式へと選定システムが劇的に変化した。
• 要点3：東京2020大会の汚職事件や巨額負担の記憶が生々しい日本国内において、近い将来の夏季五輪再招致は世論・財政の両面から極めて現実味が薄い。

【開催地ロードマップ】次はどこ？2028ロサンゼルスから2032ブリスベンまでの確定スケジュール

直近の夏季五輪カレンダーはすでに確定しており、大会運営の思想は従来の「新設ラッシュ」から「既存インフラの徹底活用」へと明確にシフトしています。

まず控えるのが、1932年、1984年に続き通算3回目の開催となる2028年ロサンゼルスオリンピック（LA28）です。ロサンゼルス大会の最大の特徴は、パーマネント（恒久）の競技施設を原則として新設しない「ラディカル・リユース」方針にあります。NFLロサンゼルス・ラムズの本拠地であるSoFiスタジアムや、1932年大会でも使用された歴史的遺産メモリアル・コロシアムなど、民間資本が整備した世界最高峰の既存施設をフル活用します。また、野球・ソフトボールの復活やフラッグフットボール、クリケットの追加採用など、北米および巨大市場を見据えたプログラム構成が注目を集めています。

続いて2032年にバトンを受け取るのが、オーストラリア第3の都市で開催される2032年ブリスベンオリンピックです。オセアニア地域での開催は2000年シドニー大会以来32年ぶりとなります。ブリスベン大会は、既存スタジアムの改修計画を巡って州政府と住民の間で費用対効果に関する激しい論争が巻き起こるなど、コスト抑制と地域レガシーのバランスに直面しながら準備が進められています。

【2036年五輪最新ニュース】大本命はどこだ？白熱する招致立候補都市の勢力図

現在、国際スポーツ界で最大の関心事となっているのが2036年五輪最新ニュースの主役たちです。すでに複数の国家が国家元首レベルで開催意思を表明しており、多様なオリンピック招致立候補都市が名乗りを上げています。

最有力候補の一角として世界中からマークされているのがインドです。モディ首相自らが招致を国家プロジェクトと位置づけ、西部グジャラート州アフマダーバードを中心に13万人収容のメガスタジアムを核とした総合スポーツ都市開発を推進しています。「世界最大の人口を抱える新興大国での初開催」という看板は、新たな市場を開拓したいIOC執行部にとっても極めて魅力的なカードです。

対抗馬として巨額のオイルマネーと国際大会運営実績を掲げるのが、カタール（ドーハ）やサウジアラビア（リヤド）ら中東勢です。ドーハは2022年サッカーW杯を成功裏に終え、設備面では世界屈指の水準を誇ります。ただし、中東開催の場合は酷暑を避けるための「秋季開催（10月〜11月）」への移行が必須となり、欧米のプロスポーツ日程やテレビ放映権を持つ米NBCなど巨大ネットワークとの調整が最大の障壁となります。

さらに、過去5度の落選を経験しながら欧州とアジアの架け橋を掲げるトルコ（イスタンブール）、新首都移転をアピールしたいインドネシア（ヌサンタラ）、欧州復権を目指すポーランドやドイツ、韓国（ソウル）など、2036年オリンピック開催地候補の顔ぶれは東西の地政学的対立と経済的覇権争いを色濃く反映しています。

【IOC選定の激変】「7年前の決選投票」はなぜ廃止されたのか？開催地決定の経緯と新プロセスの実態

「なぜ、昔のように大々的な開催地決定投票が行われないのか？」という疑問を抱く読者も少なくないはずです。かつては大会の7年前に開かれるIOC総会において、世界中の委員による無記名投票が行われ、大逆転劇や政治的な駆け引きがメディアを賑わせました。しかし、そのオリンピック開催都市決定の経緯は、今や過去の遺物となりました。

転換点となったのは、トーマス・バッハ会長が主導した改革案「オリンピック・アジェンダ2020」です。従来の選考方式には致命的な欠陥が2点ありました。

• 敗者の財政的疲弊と悪感情：招致活動だけで数百億円規模の公費が費やされ、落選した都市に莫大な借金とIOCへの不信感だけが残る構造。
• 深刻な倫理リスクと不正疑惑：2016年リオデジャネイロ大会や東京オリンピック2020の招致を巡り、IOC委員への裏金工作や贈収賄疑惑が国際司法の捜査対象となった歴史。

これらを払拭するため、現在のオリンピック開催地決め方は「将来開催地委員会」が主導する段階的アプローチへと再構築されました。具体的には、関心を持つ都市と非公開で話し合う「継続的対話（Continuous Dialogue）」から、最有力候補を1都市に絞り込んで集中的に詰めの協議を行う「優先的対話（Targeted Dialogue）」へと進みます。

このIOC総会選定プロセスの変更により、事実上、委員会とIOC理事会が推薦した都市に対して総会が「追認（信任投票）」するだけのセレモニーとなりました。ブリスベン2032が他都市との決選投票を経ずにスピード指名されたのも、この新プロセスの適用第1号だったためです。透明性の向上を標榜しながらも、実態は「密室での選定に逆戻りしたのではないか」という批判も国際ジャーナリズムからは根強く投げかけられています。

【データ徹底比較】近代五輪の変遷と未来｜歴代夏季オリンピック開催地一覧＆主要大会の規模比較

夏季五輪がどのような軌跡を辿り、未来の大会がどこへ向かおうとしているのかを理解するために、過去の主要大会と確定・有力候補都市のデータを整理しました。

なお、近代五輪の歴史を概観できる歴代夏季オリンピック開催地一覧（近年の軌跡）は以下の通りです。

第1回アテネ（1896）から始まり、戦後日本を象徴した東京（1964）、商業五輪の幕開けとなったロサンゼルス（1984）、アトランタ（1996）、シドニー（2000）、アテネ（2004）、北京（2008）、ロンドン（2012）、リオデジャネイロ（2016）、東京オリンピック2020（2021年延期開催）、そしてパリオリンピック2024へと至ります。1世紀を超える歴史の中で、五輪は「国家威信の誇示」から「過度な肥大化」、そして「持続可能性（サステナビリティ）の模索」へとその存在意義を変貌させてきました。

【実態検証】「白い巨象」と住民反発｜現場の生の声が突きつける開催都市のリアル

五輪の招致がニュースになるたび、華やかな誘致プロモーションの裏で沸き起こるのが地元住民の激しい反発です。かつてメガイベントがもたらした「都市の近代化」という恩恵は、成熟した先進国においては「将来世代への莫大なツケ」と同義になりつつあります。

取材現場で聞かれる市民の証言やSNS上の世論を分析すると、共通する絶望と疲弊のパターンが浮かび上がります。

「オリンピックが来ると決まった瞬間は誇らしかった。しかし完成したスタジアムの年間維持費に数十億円の税金が垂れ流され、身近な福祉や教育予算が削られている現実を知ったとき、私たちは何を祝っていたのかと虚しくなった」——これは、アテネやリオ、そして東京を経験した市民から異口同音に聞かれる告白です。巨額の建設費を投じながら大会後に閑古鳥が鳴く施設は、国際的に「白い巨象（White Elephant）」と揶揄されます。

パリ2024の開催直前にも、現地フランスでは「Saccage 2024（2024年の略奪）」をスローガンに掲げた抗議運動が拡大しました。家賃の高騰による低所得層の立ち退き、治安維持を口実にした超監視社会化、観光客の殺到による日常交通の麻痺に対し、現地住民からは「五輪期間中は街を脱出するしかない」という諦めの声がSNSを埋め尽くしました。ブリスベンでも、歴史あるグラウンド「ガバ」の解体再整備案に市民の猛反発が巻き起こり、最終的に計画が二転三転するなど、民主主義国家において五輪を誘致することの政治的コストは限界点に達しています。

一般に知られていない盲点とネットの誤解｜日本招致の可能性と選考のブラックボックス化

国内のネット掲示板や知恵袋などで時折目にする「2036年や2040年に、再び日本（東京や地方都市）で夏季オリンピックを開催できないのか？」という疑問ですが、結論から言えば、オリンピック開催地日本招致の可能性は向こう数十年間にわたって限りなくゼロに近いと言わざるを得ません。

その最大の要因は、東京2020大会を巡る大規模な汚職・談合事件がもたらした強烈なトラウマです。大会組織委員会元理事への贈託賄事件や、広告代理店を巻き込んだテスト大会の談合摘発は、国内の「五輪クリーン神話」を完全に粉砕しました。その余波は冬季五輪を目指していた札幌市の招致活動にも直撃し、住民の過半数が反対する中で事実上の撤退・断念に追い込まれました。国家的な財政悪化と急速に進む少子高齢化の中で、数百億円以上の招致予算と兆単位の開催費用を正当化できる首長や政治勢力は、現在の日本には存在しません。

また、ネット上では「IOC総会で投票運動を行えば勝てる」という古い認識が散見されますが、前述の通り選定システムはすでに根本から変更されています。現在水面下で行われているのは、IOCの「将来開催地委員会」というごく少数のメンバーによる個別査定です。どの都市とどのような条件で交渉しているのかは密室の中で処理され、一般に開示されるのは「優先候補都市」として1本化された段階です。この選考のブラックボックス化は、巨額の資金力を持つ中東の産油国や、トップダウンで国家予算を即決できる強権的な新興国に極めて有利に働く構造を生み出しています。

【プロの結論】メガイベント誘致の功罪｜受け入れに耐えうる都市・避けるべき都市の境界線

都市経営およびスポーツ社会学の冷徹な見地から下すべき結論は明確です。現代のオリンピックは、すべての国・都市にとって福音となる時代を完全に終えています。

【メガイベント誘致を受け入れられる都市の条件】

• 既存インフラが完全に完成している成熟都市：ロサンゼルスのように、民間アリーナや既存大学寮（選手村代用）が揃っており、公費の新規スタジアム投入が一切不要な都市。
• 巨額のオイルマネーと権威主義的決定権を持つ国家：中東諸国のように、税金投入に対する有権者の反発が存在せず、国家ブランド向上を最優先できる体制。

【絶対に誘致を避けるべき都市の条件】

• 財政健全化と人口減少に直面する先進国の地方都市：新設スタジアムの維持費がそのまま自治体財政を圧迫し、数十年にわたって住民サービス低下を招くリスクが極めて高い。
• 行政プロセスの透明性が要求される成熟民主主義社会：住民投票やパブリックコメントを行えば確実に反対派が多数を占め、政治的混乱と社会的分断を引き起こす結果となる。

【夏のオリンピック開催地】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：次の夏のオリンピックはどこで、何年に開催されますか？
A1：次回は2028年ロサンゼルス大会（アメリカ）、その次は2032年ブリスベン大会（オーストラリア）の開催が決定しています。パリ2024に続く2028年LA大会は、既存施設を100%活用する計画で準備が進んでいます。

Q2：2036年の開催地はいつ、どのようにして決まりますか？
A2：IOCの「将来開催地委員会」が複数の関心都市と非公開で対話を行い、理事会の承認を経てIOC総会に1都市を提案・追認投票するプロセスを取ります。決定時期は公式に定められていませんが、通常は開催の9〜10年前（2026年〜2027年頃）に優先候補都市が絞り込まれると見られています。

Q3：2036年大会に日本が立候補する可能性はありますか？
A3：現実的には不可能です。東京2020大会で発覚した一連の汚職・談合事件により国民の五輪に対する不信感は極めて高く、札幌市の冬季五輪招致も断念に追い込まれました。兆単位の財政支出に対する世論の合意形成は不可能な状況です。

Q4：インドやサウジアラビアなど新興国の招致が注目されているのはなぜですか？
A4：欧米の先進国都市が巨額の財政負担や住民反発を理由に招致から撤退する傾向が強まる中、国家の威信向上やインフラ整備を大義名分に巨額マネーを投入できる新興国や中東産油国しか、メガイベントの引き受け手がいなくなっているためです。

まとめ：変革期を迎えた五輪ビジネスと2036年決定への展望

夏のオリンピック開催地を巡る地図は、今まさに歴史的な大転換期を迎えています。2028年ロサンゼルス大会の完全な民間既存施設依存、2032年ブリスベン大会の地方創生型モデルが試金石となる中、2036年大会を巡る主導権争いは、国際スポーツ界の重心が欧米先進国からグローバルサウスや中東へと不可逆的に移動している現実を如実に物語っています。

かつての「夢と感動の祭典」という美辞麗句だけで都市が踊らされる時代は終わりました。巨額の開催コスト、気候変動による酷暑リスク、そして民主的な情報公開のあり方——2036年の開催地がどこに決まろうとも、選ばれた都市は「メガイベントと都市経営の持続可能性」という重い命題から逃れることはできません。水面下で進むIOCと有力都市のディールから、今後も目が離せません。 （出典: 夏 の オリンピック 開催 地（Yahoo!ニュース））